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これまでに行ったうわさに関する研究の一覧です。タイトルをクリックすると詳しい結果のページをご覧になれます。

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安心を求める社会心理(2012/1/10 実施)

 

同  単純集計結果

調査実施時期: 2012 1 10 3 時限目成城大学文芸学部「マスメディア論」(担当者川上善郎)の講義の際に実施した。調査回答者は139名であった。このうち2名は不完全回答であったので除外し有効回答は137票であった。調査は、「あなた自身の就職」「新型インフルエンザの流行」「福島原発による食品の放射能汚染」「東京での直下型大地震の発生」の4点について、感じる不安の強さ、その事態への実際にとると考えられる対処行動、.それらの対処行動の効果と、.安心への結びつきの程度を質問した。さまざまな状況に対して感じる不安に、どの程度の対処行動を実際に取ろうとするのか、またそのような対処行動が不安に対して効果があると考えていのかを明らかにしたものである。

新型インフルはどのように語られたのか(2009/5実施)

調査は、5月25日(月)から5月29日(金)の間に実施された。新型インフルが関西において爆発的に拡大している最中であった。新型インフルの毒性がいかなるものか、感染がどこまで広がるのか、どの程度の死者がでるのか、まったく未知の状態であった。実施大学は、以下の3地区13大学である。

北海道地区:札幌大学、北海学園大学

関東地区:川村学園女子大学、成城大学、東京学芸大学、東京経済大学

関西地区:大阪大学、大阪国際大学、大阪人間科学大学、関西学院大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、帝塚山大学

有効回答は898票で、回答者の内訳は男性375(41.8%)、女性523(58.2)であった。学年別では1年生21.8%2年生27.8%3年生32.6%4年生以上13.7%、大学院生4.0%であった。

はしか休校のうわさ(2007/6実施)

20074月以降「はしか」は、多数の大学を休校に追い込んだ。はやばやと4月に休校をきめた大学がある一方で、「はしか」患者が多数でたにもかかわらず休校を選択しない大学もあった。また、少数の「はしか」患者は発生したものの、「休校基準」に達しないままに時間が経過した大学もある。大学の多くは、少数のはしか感染者を確認したものの、その後の推移を見守る状況にあったと推測される。本調査は、200761日までに「はしか休校」をしていない首都圏の大学を対象に実施された。「はしか休校」になっていない関東の大学13校、1100人以上について「はしか」と「はしか休校」にかかわる話題がどのように広がっているかのを質問紙調査によって行ったものである。

エイズとうわさ

調査方法調査は、1993年3月5日から1週間以内に実施された。調査対象者は、株式会社朝日エルに登録された首都圏モニター12,000名(東京、埼玉、千葉、神奈川)の中から、性別(男女)、年齢別(20,30歳台)、職業別に抽出された。調査表は郵送され回答後郵送で回収する郵送法で行われた。発送数は300票、回収数は220票であった。

米騒動とうわさ

調査方法調査は、1994年3月22日から3月28日に実施された。調査対象者は、株式会社朝日エルに登録された首都圏モニターの中から、3060歳の女性を選び調査を依頼した。依頼した調査数は、110 票であり、有効回答票は102票であった。

就職とうわさ

調査は、199510月上旬に実施された。調査対象者は、文教大学情報学部、国際学部の4年生及び東京女子大学現代文化学部の4年生である。調査は、4年生に個別に配布し、記入後に回収した。有効回収票は、211票であった。女性121名、男性 90名。また、うわさ部分については、3年生以下にも実施し163票回収した。

オウムのうわさ 公開中

1995年4月19日(水)午後0時55分ごろJR横浜駅で異臭が発生した。このニュースの伝播速度を調査するとともに、4月15日新宿駅でなにかがおこるというオウムのうわさについて調査を行った。4月2122日、文教大学学生 261名に授業時に実施した。

第1回ノストラダムス調査

1999年1月11日から29日の間に実施された。調査を行った大学は、成城大学文芸学部(160名)文教大学(155)名明星大学人文学部(79名)横浜市立大学(33名)東京都立大学(24名)である。調査対象とした学生は、総計451名であった。これらのうち不完全回答をのぞいた446票を分析対象とした。

第一回2000年問題調査+ノストラダムス直前調査

1999年624日から7月2日の間に授業時を用いて実施された。調査を行った大学は、文教大学情報学部(189)名明星大学社会学部(87名)成城大学文芸学部(65名)横浜市立大学(53名)である。調査対象とした学生は、総計394名であった。これらのうち不完全回答をのぞいた389票を分析対象とした。

第二回2000年問題調査

1999年12月2日から1214日の間に授業時を用いて実施された。調査を行った大学は、文教大学情報学部(128名)明星大学社会学部(70名)成城大学文芸学部(76名)横浜市立大学(30名)埼玉大学(89)東京女子大学(58名)である。調査対象とした学生は、総計453名であった。これらのうち不完全回答をのぞいた451票を分析対象とした。

第三回2000年問題調査

2000年1月14日から125日の間に授業時を用いて実施された。この間に特別な社会的な事件や出来事は起こらなかった。調査を行った大学は、埼玉大学(97名)、成城大学文芸学部(86名)東京女子大学(57名)、横浜市立大学(38名)、慶応大学(38名)である。調査対象者は総計316名であった。

「おしゃべりとニュース-日常会話に関する調査報告」 2001/8/20

調査は2001 3 16日から 3 19日の4日間に実施。調査対象者は、20 代から 50 代の主婦で子どものいる世帯。抽出した世帯の半数

についてはその配偶者も調査対象者とした。調査方法 は留置法配布3日後に回収。調査地域 :練馬区、江戸川区、北区、江東区、品川区の 5つの団地。女性604票、男性303 票の合計 914票。

調査項目 :1.一般的な情報源と話題別情報源、2.マスメディア接触実態とニュース・ワイドショーへの接触実態と評価、3.日常の会話実態と対象別会話実態・評価など、4.コミュニケーション・メディアの利用実態、5.よく話をする「仲間」とのコミュニケーション実態と評価、会話内容など、6.調査期間前一週間のニュース認知と会話実態、7.個人の性格特性、8.基本属性であった。

「サイバー空間における日記行動」報告書 1998/3/31 

川上善郎・川浦康至・山下清美

本研究の目的は、インターネットのホームページという場における「日記」について、(1)ウェブ日記にはどのようなタイプが存在するのか、(2)ウェッブ日記は、どのようなコミュニケーション行動なのか、(3)作者は、ウェブ日記にどのような心理学的意義を見いだしているのかについて明らかにする。