コンピュータ２０００年問題
結局なにも起こらなかったのか
事後調査報告書
２０００年２月
「ノストラダムスに踊る人々」研究会
成城大学 川上善郎
埼玉大学 水野博介
横浜市立大学 川浦康至
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研究会の目的
「ノストラダムスに踊る人々研究会」は、１９９８年末に立ち上げた研究会である。発起人は、埼玉大学水野博介、横浜市立大学川浦康至、成城大学川上善郎である。世紀末を迎えた「現在」を社会調査法を中心にして記録することにある。私たちの「現在」は見通しのもてない時代であり、「あいまいさ」と「不安」が支配している。「科学的」な言説にかわって、さまざまな「予言」や「迷信」が社会の中に広く深く浸透している。私たちは、これらの「予言」や「迷信」にたいして、否定する立場でもなく、肯定する立場でもない。もちろん「ノストラダムスに踊らされるな」と人々に語るつもりは毛頭ない。私たちが本研究会でアプローチしたいのは、これらの「予言」や「迷信」を支えている「わたしたち自身」と「社会」そのものに対してである。「ノストラダムスに踊る」あるいは「踊らされている」私たちの心理と、社会の心理に少しでも迫ることができたらと思っている。
ノストラダムスの有名な「１９９９の年、７の月、空から恐怖の大王が降ってくる」という予言に、私たちがこれからどのように踊るのか、そして「幸い」にも、何も起こらなかった時に、この「予言」のあとに何が起こるのか、何が続くのか。私たちの方法論で記録していこうというのが「ノストラダムスに踊る人々研究会」の目的である。
ノストラダムス研究会は、1999年1月に第一回調査を行なった。この調査は「１９９９の年、7の月に何かがおこる」というノストラダムスの大予言による「パニック」を想定し、そのための基礎調査であった。また、1999年６月末には、直前調査を実施した。当初の予想では社会不安が高まることを想定していたが、きわめて静かに直前の6月を迎えた。第二回調査では、調査項目の約半分を「ノストラダムス大予言」に充てたが、残りの半分を、「コンピュータの2000年問題」にあてた。第三回調査は、当初の目論見では､激動の7月を越えて、「ノストラダムスの評価」がどのように変化するかをとらえる目的で実施時期を9月に設定していたが、ご承知のようにとりたてて言うことのなく、７−８月が過ぎたので、第三回調査を「コンピュータ2000年問題」の直前調査とし１２月に実施した。なお、本報告書は「コンピュータ2000年問題」の事後調査であり、通算第四回調査ということになる。
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調査の概要
本調査は、１９９９年１月14日から1月25日の間に授業時を用いて実施された。この間に特別な社会的な事件や出来事は起こらなかった。調査を行った大学は、埼玉大学(９７名)、成城大学文芸学部（８６名）東京女子大学（５７名）、横浜市立大学（３８名）、慶応大学（３８名）である。調査対象者は総計３１６名であった。
調査票は、2000年問題に対する対応を中心に構成され、選択肢による質問が7項目と、自由記述の質問3項目から構成されている。若干の基本属性に関する質問からなり、所要時間は10分程度であった。前回に引き続いて実施するということ、また、期末試験時に実施するということもあり、質問数は少なかった。前回とできるだけ対象者を一致させようとしたが、諸般の事情で前回とは異なっていた。今回の対象者は、女性の割合が高く、女性７３％、男性２７％であった。
| 男( % )
| 女( % )
| 計( % )
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99年1月調査
| 202( 45.3)
| 244( 54.7)
| 446(100)
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99年6月調査
| 162( 41.6)
| 227( 58.4)
| 389(100)
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99年12月調査
| 198( 43.9)
| 253( 56.1)
| 451(100)
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2000年1月調査
| 85(26.9)
| 230(73.1)
| 316(100)
|
また、学年については、2年生がやや多く、4年がやや少ない。偏りが少なくなっている。
| 男性(%)
| 女性(%)
| 事後(%)
| 12月(%)
| ６月(%)
| 99年1月
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１．一年生
| 26( 30.6)
| 57( 24.7)
| 83( 26.3)
| 140( 31.0)
| 53( 13.6)
| 80( 17.9)
|
２．二年生
| 28( 32.9)
| 85( 36.8)
| 113( 35.8)
| 171( 37.9)
| 278( 71.5)
| 229( 51.3)
|
３．三年生
| 14( 16.5)
| 68( 29.4)
| 82( 25.9)
| 115( 25.5)
| 53( 13.6)
| 111( 24.9)
|
４．四年生
| 17( 20.0)
| 20( 8.7)
| 37( 11.7)
| 24( 5.3)
| 5( 1.3)
| 25( 5.6)
|
５．ＮＡ．
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| 1( 0.4)
| 1( 0.3)
| 1( 0.2)
|
| 1( 0.2)
|
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あの不安は、どこに行ったのか
2000年問題への不安については、過去三回調査をおこなってきた。6月時点では、「かなり不安を感じる」が16.2％「少し不安を感じる」72.1％と全体の８８％が不安を感じると回答していた。直前の12月初旬になって、それらの数字は、やや減少したが、「かなり不安を感じる」が6.9％「少し不安を感じる」75.8％であった。しかし、「2000年」になった時点での調査では、「かなり不安を感じていた」は3.5％、「少し不安を感じていた」63.6％と、不安を感じていた人は7割を切っていたことになる。「全く不安を感じていなかった」は、１２月初旬の調査で１７％に過ぎなかったものが、３３％もいたことになっている。「2000年」になってしまうと、「2000年問題」の不安は、もともと「なかった」という認識をもつようになるのかもしれない。
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多くの人の努力が地球の滅亡を救ったのだ！
「2000年問題」は幸いにして、何事もなく通り過ぎていったわけだが､対象者は、「これまでに大きな事故や事件が起きなかった」理由をどこに求めているのだろうか。ほとんどの対象者は、「多くの人の努力の結果、何事も起きなかった」（８１％）と答えている。一部で指摘されている「もともと何事も起きる可能性はなかった」というものは、１０％と少ない。しかし、「これから起こると思う」とす「その他（起こった）」という回答も８％程度いる。
多くの不安を感じた対象者たちは、なにごともなかった理由として「多くの人の努力」に帰属させているのである。いかにも健全な考え方ではある。
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しかし、２０００年問題は終わってはいない・・・
前問での回答を見ると、対象者は、無事に「2000年問題」をクリアして、安堵しているのかと思わせるのだが､実は対象者は、今も不安を持ちつづけているのである。驚くべきことに、「2000年が終わるまでわからない」が５０％を占めている。さらに、２０％は、「2001年以降も続く」と考えているのである。たった２９％だけが「2000年問題は終わった」と考えているにすぎない。
今回、一部のジャーナリズムと政府がとった「２０００年問題キャンペーン」は前問を見る限りでは、「効を奏した」と考えられ結果であるように見えるが、実は、本質的な解決を対象者たちは感じていないことが明らかになったのである。対象者たちは、今回の政府が行ったキャンペーンによって、コンピュータが、私たちの制御を超えた存在であることを嫌と言うほど知らされたのであった。「多くの人の努力の結果、何事も起きなかった」が、しかしその解決は、一時的なものだったのである。不安を利用した「2000年問題」キャンペーンは、コンピュータ不安という永遠への旅立ちをさせてしまったのだ。
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元旦までの１週間に「2000年問題」は広く語られていった
6月時点では、2000年問題は、あまり対象者の話題にはなっていなかった。「よくある」は、わずか２％にすぎず「時々ある」も３５％程度であった。要するに「２０００年問題」は６月末の時点では、あまり人の口に上らなかったのである。１２月中旬においては「よくある」はわずか５％であり、「時々ある」が５２％と多くなった。確かに、１２月中旬では、以前よりは語られ始めていたが、それほど多くはなかったのである。しかし、１月時点での回顧データではあるが、「２０００年の元旦までの１週間」では、「よくある」がじつに２６％と、４人に一人は盛んに話題になったと回答しているのである。また５８％は「時々ある」と回答する。「ほとんどなかった」ものは、１５％にすぎない。要するに、元旦に向けて、「2000年問題」は広い範囲でしばしばかたられるようになったといえるのである。
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「2000年問題」を語られずにはいられなかった・・・・
「゛元旦までの一週間に、自分から2000年問題を話した」対象者も、6月、12月中旬に比べて、急激に増えたことがわかる。6月では「よくある」「時々ある」をあわせて２１％、１２月中旬でも３９％に過ぎなかった。しかし、最後の１週間には、７３％と、ほぼ倍増している。しかし、「よくある」は、１０％にすぎない。前門と同様に、男性の方が、話題にする傾向があったようだ。
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消極的な対処行動が「２０００年問題」の中心だった
上図に示すように、「１．銀行に行って必要なお金をおろしておいた」（３６％＞２０％）（最初の数字は１２月の時点での予想、後ろの数字は､実際に対処行動を自分でした人の割合である）「２．銀行に行って預貯金の額や日付を確認し記帳した」（４２％＞３３％）「４．あらかじめ、生活必需品を買いだめをした」（２７％＞１０％）「５．非常用の水や食料などを準備した」（３５％＞１６％）と、１２月初旬の結果と比べて、いずれも１０数パーセントは低い。「やろうと」思ったけれど､実際には行動を起こさなかったのである。
しかし、「３．年末年始の飛行機による旅行をさけた」（４３％＜４４％）「６．当日は、車ででかけるのをひかえた」（９％＜１１％）「７．当日は、コンピュータを使わないようにした」（２１％＜２５％）の３項目については逆の傾向が見られた。これらの項目はいずれも「当日の行動」を示しているもので、その日に、そのような行動を避けたという、いわば消極的な「対処行動」であった。要するに、回答者本人たちは、積極的な対処行動はあまり行わず、全体として消極的な対処行動で、「２０００年問題」に対応しようとしたことがうかがえるのである。
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しかし、語るだけではなく実際に行動した人々もいた・・・
前図は調査対象者自身の対処行動であったが、対象者の実家ではどうだったのか。大学生の子供を持つ世帯である。「５．非常用の水や食料などを準備した」５６％「２．銀行に行って預貯金の額や日付を確認し記帳した」４５％、「３．年末年始の飛行機による旅行をさけた」４５％「４．あらかじめ、生活必需品を買いだめをした」４０％と、かなりの家庭が積極的な対処行動もとったことが裏付けられるのである。
また、「１．銀行に行って必要なお金をおろしておいた」以外のすべての項目で、１２月初旬の数字よりも、いずれも高い数字を示している。とりわけ、「４．あらかじめ、生活必需品を買いだめをした」「５．非常用の水や食料などを準備した」は、１２月初旬の予想の数値よりも、きわだって高い数字を示している。
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何もしなかった「対象者」、「家庭」は２-３割にすぎない
上手は、対象者自身の対処行動の個数は算出しグラフ化したものである。本人自身の対処行動の数は、平均して１．６個であるのにたいして、対象者の家族では、平均２．５個とほぼ一項目分多い。なにも対処行動をしなかった者は２９％であり、何もしなかった家族は、２１％であった。このグラフから、大多数の家庭で、２−３種類の対処行動がなされたことが推測できるだろう。
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対処しようが、しまいが、いずれにしろ「よかった」と思っているのだ・・・
それでは、2000年問題への対処行動について、対象者はどのように考えているのか。「今から振り返ってみて、あなたや、あなたの家族の2000年問題についての対応」をどのように総括しているのだろうか。なにも大きなことが起こらなかったが、「結果とは別に、対応してよかったと思う」ものが５２％と過半数であった。問２の「多くの人の努力の結果」と同様に、対応したことはよかったと考えているようだ。また、「何も対応しなくて良かったと思う」ものは、２４％であった。これら回答の分布をみると、結果の如何にかかわらず、また、対応したか、しなかったに関わらず、８割近くの人が「対応」を良かったとしているところに、今回の出来事の「特徴」があるのかもしれない。後悔している人、すなわち、「対応する必要はなかった」と答えたものは２３％に過ぎないのである。「２０００年問題」は奇妙な構造を持っているのだ。
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終わってみると「騒ぎすぎ」と考える人はやや増えたのだが
この種の騒動としては信じられないほど、「社会の騒ぎ」を肯定的に受け止めているところに、もうひとつの特徴がある。これまでの多くのパニック騒動においては、つねに「マスコミ」を中心として、社会全体が「騒ぎすぎである」という批判が、対象者からなされるのが通例である。しかし、「２０００年問題」に関しては、１２月はじめにおいて「騒ぎすぎと思う」「やや騒ぎすぎだと思う」をあわせても３０％にすぎず、さらに元旦までのあの「騒ぎ」を経過しても、「騒ぎすぎと思う」「やや騒ぎすぎだと思う」をあわせて、４３％と半数に達しないのである。マスメディアを中心とした報道のあり方が冷静だったと評価することも可能かもしれないが、社会全体で、目に見えるような「対処行動」によるパニックが起こらなかったことに起因すると考えられようか。
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２０００年問題は起こったの？
身近なところで、「２０００年問題」は起こったのだろうか。上図は、自由記述から、身の回りの「２０００年問題」を調べたものだが、６８％は、「何も起こらなかった」と報告している。何かが起こったもので、「バイト先で」は、３％、「自分が体験」２３％、「他人が体験」が６％であった。直接体験ということから言うと、４人に１人は「２０００年問題」を体験できたことになる。
それらの「２０００年問題」体験のうち、５４％は「携帯電話」であり、３３％がパソコンであった。「その他」１４％であった。
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