2000年問題を人々はどのように考えるか
調査報告書

１９９９年１１月
ノストラダムスに踊る人々研究会
成城大学　川上善郎
埼玉大学　水野博介
横浜市立大学　川浦康至

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調査の概要

　本調査は、１９９９年6月24日から７月２日の間に授業時を用いて実施された。この間に特別な社会的な事件や出来事は起こらなかった。調査を行った大学は、文教大学情報学部（189）名明星大学社会学部（87名）成城大学文芸学部（65名）横浜市立大学（53名）である。調査対象とした学生は、総計３９４名であった。これらのうち不完全回答をのぞいた３８９票を分析対象とした。

　調査票の構成は、前回調査（１９９９年１月実施）との対応を考え、問1-問12までが、「ノストラダムスの大予言」についての調査項目であり、問13-問22が「コンピュータ２０００年問題」に関する調査項目である。問23より問30は、社会不安に関連する項目よりなっている。最後に個人の情報行動と基本属性を質問した。調査所要時間は15分程度であった。

　対象者の基本属性は、やや女性の割合が高く、女性５８％、男性４２％であった。また２年生の比率が高く全体の７１％を占める。調査を行った授業科目が２年生以降を対象としたものが多かったためである。年齢構成は、２０歳が５割を占めた。自宅通学者の割合は、男性５４％、女性５３％であった。その他の基本属性に関しては付表を参考にしてほしい。また、各質問についての詳しい数値は付表に一括して示す。なお本報告書では、最初に「コンピュータ2000年問題」の結果から報告し、ついで前回調査との対比で「ノストラダムスの大予言」を記述した。

 

「2000年問題」への関心は高い

男女とも「２０００年問題」に関心を持っている。「とても関心がある」は、女性で２１％、男性３０％であり、「まあ関心がある」が全体の３分の2を占めている。「とても関心がある」「まあ関心がある」をあわせると、ほぼ９割近くになる。全体として多くの対象者が関心を示しているが、その関心の強度は必ずしも強いものではないのかも知れない。なお、「コンピュータの２０００年問題」について知らないと答えた対象者は、６人ほどいた。

漠然とした不安をほとんどの人が感じている

「コンピュータの２０００年問題」に「まったく不安を感じない」ものは、１０％強とすくなく、「少し不安を感じる」７２％である。「かなり不安を感じる」は全体で１６％であった。このように「コンピュータ２０００年問題」に関する不安は、その強さは別として、じつに広範に存在することが言える。

 

不安を感じているのは本人だけなのだ

　前問15の結果から、「少し不安を感じる」「かなり不安を感じる」ものは、全体の８８％であった。問１６では、『世の中には「かなり不安を感じる」「少し不安を感じる」を含め、「コンピュータの2000年問題」に不安を感じている人はどの位いると思いますか』と質問し、さまざまな集団で不安を感じている人の割合を答えさせた。驚くべきことに、自分の友人については、２３％、大学生全体では３１％、世間一般では４０％と、極端に過小評価することが明らかになった。自分は不安だけれど、身近な周囲の人は「不安」を感じていないと思い込んでいるのである。

　このような認知は、「ノストラダムスの大予言」についても観察されていた。自分は不安を感じているが、周囲の人は感じていないという構造である。自分の感じている「不安}を周囲の人と共有できていないところに特徴がある。

　「ノストラダムスの大予言」のケースでは、「ノストラダムス」が予言する「不安」を自分だけが共有していると考えていたわけだが、今回はノストラダムスに代わって「専門家」が登場する。

上図に示すように、コンピュータ技術者では６６％、マスコミ関係者では５５％、政府関係者で５３％と、いわば「２０００年問題の専門家」には、「不安を感じている」人の割合が高いと認識している。自分が現在感じている「不安」を、自分の周囲の人は理解していないけれど、「専門家」はちゃんと心配していると考えている。

 

「２０００年問題」は話題になりにくいのか

　「コンピュータ２０００年問題」を「よく話題にする」ものは、男女とも多くはない。「時々ある」を含めて、３７％程度にすぎない。３分の２は、話題にすることが「ほとんどない」ようだ。「関心がある」「不安を感じる」人が多いにもかかわらず、話題にされることは少ない。

自分から話題にすることも少ない

　全体の８割の人は、自分から「コンピュータの２０００年問題」を話題にすることはない。もっとも前問に示したように、もともと話題になることが少ないのだから当然ではある。

　このように「コンピュータ２０００年問題」は、自分自身は「関心も高い」し、「不安も高い」が、周囲の人はあまり心配していないと思っているので、なかなか自分から話題にしにくいのかもしれない。

 

コンピュータの理解度と「２０００年問題」の関係

　今回の対象者は、文科系が多く、コンピュータに詳しいものは少なかった。「詳しい方である」は１％未満であり、「ある程度詳しい」を含めても６％程度である。「少し知っている程度」が約半数であった。コンピュータに詳しいほど、「コンピュータ２０００年問題への関心」が高いが、不安については関連がなかった。問17、問18とは関連があり、詳しいほど話題にするようであった。

 

「２０００年問題」は、テレビＣＭも情報源

「コンピュータ２０００年問題」は、内容的に専門的な部分が多く、各種の情報源から伝えられた情報から個人は「コンピュータ２０００年問題」を構成していく。図に示されるように、男女差が多く見られる。しかし、男女とも、もっとも高いのは「テレビ番組」８８％であり、ついで「新聞の記事」６５％である。男性は、週刊誌の記事、書籍などメディアをとおして情報が集めるのに対し、女性は、教師の話、友人の話、家族の話とパーソナルな関係からの情報が主流である。

この種の情報源としておもしろいのは、「教師の話」が女性で40％をこえている点である。調査対象校のいずれでも同じ程度であり、どこの大学でも何人かの教師は授業の中で話題にしていることがうかがえる。また「テレビのＣＭ」や「インターネット」によるものも10％を越えている点である。

「ノストラダムスの大予言」のケースと違うのは、パーソナルなメディアによる情報の収集が低いことである。すでにみたように、周囲の人と「コンピュータ２０００年問題」は話題にならないからでる。気楽に語るには、硬すぎる話題なのだろう。

 

何が起こるかわからない点はノストラダムスと同じ

　「コンピュータの２０００年問題」と「ノストラダムスの大予言」と似ている点は、はじめに「予言」があり、その「予言」がいかようにも解釈されうるという点だ。何かがおこるとは言っているのだが、その予言自身には具体性がない。私たちの想像力が、私たちのおしゃべりが予言の空白を埋めようとする。私たちが想像する事件はノストラダムスと同様、多岐にわたっている。それらについて人々はどの程度起こりそうだと感じているのだろうか。

「金融機関の業務が混乱する」は、実に３８％の人が「おおいにありそう」と感じ、半数の５２％の人が「起こってもおかしくない」と考えている。あわせて９割の人が「起こりそう」と考えている。また、「インターネットが混乱」(86%)「医療機器の異常」(80%)、「飛行機事故」(74%)「ミサイルの誤発射」(66%)「人工衛星の落下」(52%)「電気製品の異常」(65%)、「電気やガスが止まる}(51%)など、いずれも半数以上の人々が「起こりそう」と思っているのである。

　このような具体的な出来事ともに、大晦日から元旦にかけて「何らか」の事故が起こると7割近くの人が考えている。また、不安を感じる人の増加も予想している。

「ノストラダムスの大予言」は、私たちの不安の反映であった。ノストラダムスと関係なく、地球上には絶え間なく災害や事故が起こり、戦争が起こっている。そんな不条理な世界に対する不安に「なんらかの理由」を与えてくれたのが「ノストラダムスの大予言」の解釈だった。

コンピュータは現代社会の隅々まで支配するようになった。そんなコンピュータに私たちは「異議申し立て」さえ許されていない。ただ、心の隅で「何かが起こる」と感じることだけが精一杯の抵抗なのだ。そんな気持ちを代弁してくれているのが「コンピュータ２０００年問題」なのだろう。

 

それではどのように対処するのか

　「コンピュータ２０００年問題」は、コンピュータという人間の作ったものが引き起こす現象である。前問でみたようにさまざまな事態が予測されている。では、実際に１月１日に向けて人々はどのような対処行動をとろうと考えているのか。上図にみるように、いずれの項目も、それほど高い項目はない。もっとも高いのは、「２０００年問題についての新聞記事や雑誌の記事を読む」であるが、それでも男性５２％、女性４５％である。「飛行機による旅行をさける」(男性３９%、女性３３%)「銀行から引き出しておく」(男性３０%、女性３０%)「コンピュータをつかわない」(男性２２%、女性３４%)など、必ずしも高い数字ではない。

　「関心」や「不安」が実に広範に意識されていて、実際にさまざまな危惧すべき事態が起こると予想しているにもかかわらず、対処行動についてはあまり真剣に考えられていないようだ。

もっとも、「コンピュータの２０００年問題」は、避ければ避けられるというところに、対処行動についての深刻さがない背景があるのだろう。「ノストラダムスの大予言」は、後述するように７月に向けて「盛り上り」に欠けたわけだが、その理由の一つは、対処行動が不可能だったことに関係するのかもしれない。世界の終末が突然くるといわれても、所詮対処の仕様がない。だから、誰も対処行動をとらなかった（とれなかった）のだ。しかし、「コンピュータ２０００年問題」は、現在でこそ、上図のような反応率だが、その日が近づくにつれ、「対処行動」をとりやすいから、対処行動が社会的に顕在化することで、一挙に拡大する可能性はあるだろう。

 

現代社会は不安の種だらけ

上図は、「非常に不安」「かなり不安」「ある程度不安」の総計の少ない順に表示したものである。8割以上が「不安」とされた項目は、「大気汚染の進展」「ダイオキシン汚染」「地球温暖化」「失業率の一層の増加」「オゾンホールの拡大」「コンピュータの２０００年問題」である。本調査が対象とする「コンピュータの2000年問題」は確かに多くの人が不安に感じているのだが、上図から理解されるように、「非常に不安」「かなり不安」は多くないことが読み取れる。これらの項目を因子分析によって分類すると、大きく３つの分野に分けられた。第一は「地球環境の汚染因子」である。大気汚染、ダイオキシン、オゾンホールなど地球環境の劣悪化に対する不安であり、強い不安を生じさせている。第二は、「生活不安因子」であり、失業率の増加、介護保険の地域格差からなる。そして第三は、「自然災害不安」であり、第二の関東大震災とノストラダムスの大予言である。これらの３つの分類から「コンピュータの2000年問題」は、外れている。2000年問題の不安は、これらの３つの因子とは異なった異質な不安であると言えるだろう。それに対してノストラダムスの大予言は、天変地異の主張であり、自然災害不安に一脈通ずるものがあるのだろう。

 

不安情報を伝えるメディアへの信頼

　前問であげたような諸問題について、さまざまな情報源が「深刻な」内容の情報を伝えた場合にどの程度本気にするかを質問した結果である。所沢ダイオキシン事件は記憶に新しいところであるが、あのような情報を人々はどの程度本気にするのだろうか。「政府の発表」を「本気にする」は61%とさすがに高い、ついで「全国的な新聞」49%「NHK報道」47%と続く。一段と下がって「専門家の論文」「外国のテレビ」「民放テレビの報道」と続く。「身近な人」でもかなり信頼度は低いようだ。「週刊誌の報道」に対する信頼度は、「通りすがりの人の話」なみの信頼しかない。

では、「2000年問題」に不安を持つ人は、どのようなメディアを信頼するのだろうか。上記のメディアを因子分析によって分類すると、大きく２つに分けられる。ひとつは、「全国的な新聞」「NHK報道」「民放テレビの報道」「政府の発表」などからなり、信頼できる情報源で、「公的情報源」である。この因子では、「2000年問題」に不安を持つ人と持たない人に差が見られない。いずれも高い信頼を示しているのである。これに対して、「身近な人」「通りすがりの人の話」「週刊誌の報道」などで、「私的な情報源」とでも言うものである。この因子では、「2000年問題」に不安を持つ人と持たない人で差がみられ、不安を持つ人ほど、これらに対して信頼を寄せていることが明らかになった。2000年問題の不安は、パーソナルな関係からの情報源への信頼によって作られているのかもしれない。、

 

「2000年問題」への不安は、迷信に通じるのか

　実証科学では把握できない様々現象を、若者は、かならずしも否定しない。上図に示されるように、いずれの項目でも、「本当かもしれない」が４５％前後を占めていることからもうかがえる。「本当だとおもう」ものもかなりの割合存在するといえる。

　これらの項目と、「コンピュータ2000年問題」への不安との関係を調べたところ、いずれの項目でも意味のある関連は見出されなかった。「コンピュータ2000年問題」への不安は、これらの迷信的な行動とは関係がないようだ。