研究会の目的

　「ノストラダムスに踊る人々研究会」は、１９９８年末に立ち上げた研究会である。発起人は、埼玉大学水野博介、横浜市立大学川浦康至、成城大学川上善郎である。世紀末を迎えた「現在」を社会調査法を中心にして記録することにある。私たちの「現在」は見通しのもてない時代であり、「あいまいさ」と「不安」が支配している。「科学的」な言説にかわって、さまざまな「予言」や「迷信」が社会の中に広く深く浸透している。私たちは、これらの「予言」や「迷信」にたいして、否定する立場でもなく、肯定する立場でもない。もちろん「ノストラダムスに踊らされるな」と人々に語るつもりは毛頭ない。私たちが本研究会でアプローチしたいのは、これらの「予言」や「迷信」を支えている「わたしたち自身」と「社会」そのものに対してである。「ノストラダムスに踊る」あるいは「踊らされている」私たちの心理と、社会の心理に少しでも迫ることができたらと思っている。

ノストラダムスの有名な「１９９９の年、７の月、空から恐怖の大王が降ってくる」という予言に、私たちがこれからどのように踊るのか、そして「幸い」にも、何も起こらなかった時に、この「予言」のあとに何が起こるのか、何が続くのか。私たちの方法論で記録していこうというのが「ノストラダムスに踊る人々研究会」の目的である。

ノストラダムス研究会は、1999年1月に第一回調査を行なった。この調査は「１９９９の年、7の月に何かがおこる」というノストラダムスの大予言による「パニック」を想定し、そのための基礎調査であった。また、1999年６月末には、直前調査を実施した。当初の予想では社会不安が高まることを想定していたが、きわめて静かに直前の6月を迎えた。第二回調査では、調査項目の約半分を「ノストラダムス大予言」に充てたが、残りの半分を、「コンピュータの2000年問題」の第一回調査と位置付けた。第三回調査は、当初の目論見では、激動の7月を越えて、「ノストラダムスの評価」がどのように変化するかをとらえる目的で実施時期を9月に設定していた。しかし、ご承知のように、とりたてて言うことのないままに、７−８月が過ぎたので、第三回調査を、「コンピュータ2000年問題」の直前調査にあわせて実施することにした。それが、今回の調査報告書である。

調査の概要

　本調査は、１９９９年12月２日から12月14日の間に授業時を用いて実施された。この間に特別な社会的な事件や出来事は起こらなかった。調査を行った大学は、文教大学情報学部（128名）明星大学社会学部（70名）成城大学文芸学部（76名）横浜市立大学（30名）埼玉大学(89名)東京女子大学（58名）である。調査対象とした学生は、総計453名であった。これらのうち不完全回答をのぞいた451票を分析対象とした。

　調査票の構成は、前回調査（１９９９年６月実施）との対応を考え、問1-問14までが、「コンピュータ２０００年問題」についての調査項目である。また、問15-問25には、ノストラダムスの大予言の評価を含めた社会不安に関連する項目よりなっている。最後に個人の情報行動と基本属性を質問した。調査所要時間は15分程度であった。

　対象者の基本属性は、やや女性の割合が高く、女性５５％、男性４５％であった。また学年は4年生は少なかった。１９−２１歳が4分の３を占めた。自宅通学者の割合は、男性５０％、女性５９％であった。その他の基本属性に関しては付表を参考にしてほしい。また、各質問についての詳しい数値は付表に一括して示す。

「コンピュータ2000年問題」への関心は、6月末に比べて増加しているとはいえない。「とても関心がある」「まあ関心がある」をあわせた数字では差がないが、「とても関心がある」と回答したものがやや減少している。マスメディアを中心にして、2000年へのカウントダウンに入っているにもかかわらず、対象者の関心は、強まっていないこと、むしろ弱まっていることが確かめられたと言えるだろう。

2000年問題への不安は、前問と同様に、前回と比べてやや減少している。「かなり不安を感じる」が男女とも減少し、「少し不安をかんじる」がやや増加している。特に男性においては、「まったく不安を感じない」ものの割合が高い。「かなり不安を感じる」「少し不安を感じる」をたすと、今回は、８３％であったから、前回より5ポイントほど少なくなった。いずれにしろ、全体の７５％もの人が、「少し不安を感じている」のは事実である。今回の2000年問題は、浅い「関心」と浅い「不安」を多数の人が持っているところに特徴がある。

自分だけが「不安を感じている」と思っている

　前問では、「かなり不安をかんじる」「少し不安を感じる」人が実際にどのくらいいるかを調べたものであった。約８３％が不安を感じているという結果であった。問４では、自分の周囲の人がどのくらいの割合で「かなり不安をかんじる」「少し不安を感じ」ているかを推測させた結果である。調査結果では８３％程度の人々が「不安」を感じているのであるから、「あなたの友人」の中でも、同程度の推測値がえられて当然だが、上図に示すように、男性で２５％、女性で３３％というのが推測の平均値なのである。極端に推測の誤りをしているのである。要するに、コンピュータ２０００年問題について、自分は不安を感じているけれど、周囲の人々の中には、不安を感じている人が極めて少ないと思っているのである。

しかし、「コンピュータ技術者」「マスコミ関係者」「政府関係者」については、「不安」を感じている人がかなり多いと推測している。マスコミなどの報道により、コンピュータ関係者などはコンピュータ２０００年問題に対して危機意識をもっていると考えているのだろう。前回の結果と比べると、いずれの推測値も上昇している。

やはり「コンピュータ2000年問題」は話題になりにくいのか

自分だけが不安を感じていると思い込んだ背景には、「コンピュータ2000年問題」が日常の話題になりにくかったという状況があったのだろう。６月末の調査では、「ほとんどない」と答えたものが、６３％と３人に２人が、「ほとんど話題になっていない」と答えていた。今回は「ほとんどない」は４３％と大幅に減少した。「時々ある」が半数を超えた。しかし、「よくある」と答えたものは、前回よりも増えたが、５％とすくないのである。人々が「話題」にしないことが、自分だけが「不安」という状況を作っているのだろう。たとえマスメディアが「コンピュータ２０００年問題」について大きくとりあげても、やはり、身近な人の間で話題になることが必要なのだろう。

3人に1人は「2000年問題」を話題にする

また、自分から「コンピュータ2000年問題を」話題にする人の割合は、「よくある」「時々ある」をあわせて、３９％である。自分の周囲で「話題になる」は、かならずしも高くなかったが、その点を考慮すると自分から話題にするものは多いと考えられる。あまり周囲は話題にしていないが、自分は積極的に話題にしているのだろう。

前回の結果と比べると、自分から話題にする人の割合が、とても増えていることが分かる。前回は「よくある」「時々ある」をあわせて２１％に過ぎなかった。「コンピュータ2000年問題」は、2000年を直前にして、やっと話題にしやすくなりつつあるのかもしれない。テレビを中心に多くの話題がマスコミを中心として流され始めたこととも無縁ではないのかもしれない。

前回と、同様にコンピュータに詳しい人は、８％である。「ほとんど知らない」と回答したものが４４％を占めている。

コンピュータに詳しい人は少なかったが、「2000年問題」については、「ほとんど知らない」は、２１％にすぎない。３人に２人は「少しは知っている」のである。「コンピュータ2000年問題」は広く浅く知られているようだ。

２０００年問題はマスメディア主流の話題なのだ

「コンピュータ2000年問題」についての情報源は、基本的な構造は、前回結果と大差がないと言える。「テレビ番組」「新聞記事」を中心としたマスメディアによるものが圧倒的に多い点である。今回調査の特徴は、「友人の話」「家族の話」などが前回よりかなり増加しており、前問までの結果が示すように、パーソナル・メディアで話題にされていることを反映していると考えられる。

　

「コンピュータの2000年問題」によって、社会全体としてどの程度の混乱が起こるかに対して、全体でみると、ほぼ3分の2の対象者は、「ある程度の混乱が起こる」と予測している。しかし、「大混乱が起こる」と予想するものは、５％と少ない。また「ほとんど何も混乱がおこらない」と考えているものも、3人に1人はいる。クールに考えている人も３分の１程度はいるようだ。

インターネットの異常、金融機関の混乱、そして医療器具の異常・・・・・・

上図は、「大いにありそうだ」「「起こってもおかしくない」をあわせた数値をグラフ化したものである。具体的な事柄として、「インターネットの混乱」がもっと高い、ついで「金融機関の混乱」「医療器具の異常」「自宅のパソコン」「家電製品の異常」「飛行機事故」「電気ガス水道がとまる」と続き、いずれも５０％を超えている。しかし、「おおいにありそう」と考えられているのは、上位の３項目だけであった。いずれの項目も、「起こってもおかしくない」が大半を占めるところに今回の特徴のひとつが見られるのである。「ミサイル」「原子力発電所」「人工衛星」などは、「ノストラダムスの大予言」調査と同じ項目である。これらについても、４割以上の人が「おこりうる」と考えている。

上図は、前回と比較しうる項目についてグラフ化したものである。すべての項目で、今回の方が、予測に反して、生起すると考えるものが少なくなっている。銀行の混乱にしろ、飛行機事故にしろ、いずれの項目も減少している。特に、「人工衛星落下」「ミサイル誤発射」゜「飛行機事故」などは大幅に減少していることがグラフから容易に読み取れる。また、前図で上位に位置していた「インターネット混乱」「金融機関の混乱」「医療器具の異常」なども、かなりの減少を示している。２０００年が近づくにつれ、かえってこれらの異常の発生を低く見積もるようになったのは、マスメディアなどの報道の効果なのか、あるいは、心理的なメカニズムが働いたものなのだろうか。

しかし、「大晦日から元旦にかけて何らかの事故」「大晦日が近づくにつれ、不安な人の数が増す」の２項目は、まったく逆の結果となる。前回よりも「大いにありそう」も「起こってもおかしくない」も増加している。具体的な「出来事」や「異常」については、いずれの項目も減少していたにもかかわらず、「漠然とした不安」や、はっきりしない「何らかの出来事」については、解消されていないことがはっきりと読み取れるのである。新聞やテレビを通した「広報活動」は、具体的な事故や混乱の可能性が低いことを周知させたが、そのことで、かえって「何らかの事故が起きる」と多くの人に思わせる結果となっている。このことが「不安な人の増加」という認知につながっているのだろう。マスメディア報道で不安の根拠がなくなればなくなるほど、個々人の内部の「不安」は一層強まるのではないか。

「不安」には、なにかしなければという思い・・

　それでは、２０００年の１月１日にコンピュータの誤作動によるいろいろな災害に備えてどのような行動をとろうとしているのだろうか。もっとも多いのは、「11．２０００年問題についての新聞記事や雑誌の記事を読む」であり、とりあえず知識を正確にしようと言うのである。２０００年問題と騒いでいても、すでに見てきたように、対象者の知識は、非常に漠然としたものであった。そのためにまず勉強といったところである。前回は４８％であった。ついで、「３．年末年始の飛行機による旅行をさける」（４３％、前回３６%）、「２．あらかじめ銀行に行って貯金の額や日付を確認記帳する」４０％「１．銀行に行って必要なお金をあらかじめおろしておく(３７％）」( 前回３０％）。「５．非常用の水や食料などを準備する（３５％)」「４．あらかじめ、生活必需品を買いだめしておく(２７％)」(前回１４％）などであった。対処行動は、前回に比べて全体としては小幅に増加しているといえるが、それほど大きな増加ではない。しかし、地震予知流言などの期日指定の流言は、直前になって急激に広まる可能性がある。特に、「目に見える」対処行動、ペットボトルの品切れ、銀行での異常な行列や騒ぎ、緊急用品の品切れなどがおこると、一挙に爆発する可能性がある。「12．特にするつもりはない( １７％)と冷静な人もいる。

なにから何までマスメディア次第・・・

では、2000年問題に対処するために、前問のような行動（何もしないを含めて）をすると考えるにあたって、もっとも影響のあったものは、ここでも、「テレビ番組」゜新聞の記事」とマスメディアからの情報源をあげるものが多い。パーソナルなメディアでは「家族」「友人」が高いが、マスメディア主流である。

「コンピュータ２０００年問題」にたいする社会の人々の対応について、半数以上が「騒ぐのは当然と思う」と考えている。マスメディア主導の社会的な騒ぎの多くに対しては、「騒ぎすぎ」「やや騒ぎすぎ」が多くなのが一般的である。しかし、「コンピュータ２０００年問題」に関しては「騒ぐのは当然」とか「騒ぎすぎとは思わない」といった現在の「騒ぎ」について肯定的な反応が７０％を超えているところに特徴がある。

「ノストラダムスの大予言」は、完全に「空振り」ではないようだ・・

「1999の年、７の月、空から恐怖の大王が降ってくる」というノストラダムスの大予言は、はずれたと思いますかという問いに対して、「完全にはずれ」と答えたものは８２％である。しかし、「少しは当たっていた」８％、対象者の一人は、「当たっていた」という選択肢をわざわざ作って○をつけていた。また、１０％近くのものは、まだまだ「これからだ」と主張する。

「1999の年、７の月、空から恐怖の大王が降ってくる」という有名なノストラダムスの大予言について、3時点での不安を評価させたのだが、直前の6月末にやや「全く不安を感じていない」が増加したが、全体としてみるならば、三時点で大きな変化はなかったと言えるのではないだろうか。どの時点でも、対象者の４０％程度は、この種の予言に不安を感じていたといえる。「コンピュータ２０００年問題」では、８３％が「かなり不安を感じる」「少し不安を感じる」のであるから、両者には大きな隔たりがあるようだ。